湿式・乾式・予作動式の違いと適用場所、ヘッドの種類・標示温度の選定が頻出。
| 方式 | 配管内 | 適用場所 | 作動条件 |
|---|---|---|---|
| 湿式 | 常時加圧水 | 一般建物（凍結なし） | ヘッド感熱のみで即放水 |
| 乾式 | 加圧空気・窒素 | 寒冷地・冷凍倉庫 | ヘッド感熱→空気排出→放水 |
| 予作動式 | 加圧空気・窒素 | 電算機室・美術館・精密機器室 | 感知器作動 かつ ヘッド感熱の両方で放水 |
| 開放式 | （なし） | 舞台・危険物施設 | 一斉開放弁の作動で全ヘッド放水 |
「乾式は凍結の恐れがある場所に使用できない」→ 誤り。配管内に水がないため凍結リスクのある場所に最適な方式。
「ヘッドの感熱のみで放水する」→ 誤り。感知器作動＋ヘッド感熱の両方が揃って初めて放水。誤放水による水損を防ぐのが目的。
設置環境の最高周囲温度より高い標示温度を選定する。「最高周囲温度と同じ」では通常時に誤作動するリスクがある。
天井面に面一（フラッシュ）に収まる美観に優れたデザイン。「天井から突出して美観を損ねる」→ 誤り。
1号・2号消火栓の放水量の数値と、連結送水管の役割を正確に覚える。
| 種別 | 放水量 | 操作 | ポイント |
|---|---|---|---|
| 屋内消火栓 1号 | 130L/min以上 | 2人 | 高い消火能力 |
| 屋内消火栓 2号 | 60L/min以上 | 1人 | 1人操作が可能な小型 |
| 屋外消火栓 | 350L/min以上 | — | 建物外部から消火。40m以内をカバー |
| 連結送水管 | 消防隊が使用 | 消防隊専用 | 消防車→送水口→放水口。在館者は使用不可 |
屋外消火栓の水源は2基同時使用を想定して算定する（「消火栓数によらず一定」は誤り）。
消火剤の種類と火災（A・B・C）との対応関係、電気火災への適否が頻出。
| 設備 | 消火原理 | 適用火災 | 注意点 |
|---|---|---|---|
| 泡消火設備 | 窒息＋冷却＋乳化 | 油火災（B火災） | 水が主成分→電気火災に使用不可。ヘッドは開放型 |
| CO₂消火設備 | 窒息＋冷却 | 電気・油火災 | 放出時は人員退避が必須。残留物なし |
| 窒素ガス消火設備 | 窒息 | 電気・精密機器 | 残留物なし→精密機器に最適（「残留物あり」は誤り） |
| 粉末消火設備（ABC） | 負触媒効果 | A・B・C火災 | 水・泡は不使用。水損なし。粉末清掃が必要 |
「粉末消火設備は水や泡を使用する」→ 誤り。粉末消火剤（リン酸塩等）を使用。水損なし。
感知器の種類と検出原理・適用場所、燻焼火災との相性が頻出。
| 種類 | 検出対象 | 適用・注意 |
|---|---|---|
| 差動式スポット型 | 温度の急上昇 | 緩やかな燻焼火災には不向き |
| 定温式スポット型 | 一定温度以上 | 厨房・ボイラー室など高温場所に適する |
| 光電式煙感知器 | 煙（可視粒子）の光散乱 | 燻焼火災の検出に優れる |
| イオン化式煙感知器 | 煙（微粒子）のイオン電流変化 | 燃焼初期の微粒子検出に優れる。燻焼は光電式が優位 |
燻焼火災（温度変化が緩やか・可視煙が多い）→ 光電式煙感知器が最適。
「差動式感知器が最も適している」→ 誤り。差動式は温度の急上昇を検知するため燻焼には不向き。
階段・エレベーター昇降路などには煙感知器を設置。熱感知器では煙の充満を早期検知できない。
誘導灯の点灯時間の数値と、住宅用火災警報器の限界を必ず覚える。
最低20分間（大規模・高層建物は60分間）。「最低10分間」は誤り。停電時でも点灯できるバッテリー内蔵。
条件を満たせば連動・兼用が認められる場合がある。「必ず独立して設置」は誤り。
自動火災報知設備と同等の性能はない。マンション等では自動火災報知設備の代替にはならない。「代替として使用できる」は誤り。
消火ポンプの運転方式と配管の分離原則を押さえる。
平常時は停止。火災時のみ自動または手動で起動。「常時稼働が必要」は誤り。
平常時の圧力維持はジョッキーポンプ（補助加圧ポンプ）が担う。
直結・兼用はクロスコネクションにあたり禁止。「兼用が推奨」は誤り。
試験時のみ開放して流量・圧力を確認する。「常時開放状態」は誤り。
点検頻度・報告頻度の数字と、防火管理者の選任要件を正確に覚える。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 機器点検 | 6ヶ月に1回 |
| 総合点検 | 1年に1回 |
| 報告（特定防火対象物） | 1年に1回 |
| 報告（非特定防火対象物） | 3年に1回 |
| 消防設備工事 | 消防設備士（甲種）が必要。「配管工事資格があれば不要」は誤り |
| 防火管理者の選任 | 防火管理者講習修了者。消防設備士資格は不要（別の資格） |
排煙設備は消防法と建築基準法の両方で規定されている（「建築基準法の規定は存在しない」は誤り）。
解説を読んだら、演習問題で確認しよう！
📝 消防設備 演習問題を解く（30問）